サステナビリティ経営方針
当社グループは、「特徴ある製品・技術・サービスを開発・提供し、持続的な成長を通じて、豊かな未来の創造に貢献する。」という経営理念を掲げています。
この理念の下、サステナビリティを重要な経営戦略と位置づけ、「事業活動を通じた社会課題の解決への貢献」と「持続的な成長を通じた企業価値向上」の両立を目指します。特に、以下の５つを重要課題ととらえ、サステナビリティ経営を推進してまいります。
- 持続可能な地球環境の維持と脱炭素社会の実現に向けた2050年カーボンニュートラルへの挑戦
- 脱炭素化・サーキュラーエコノミーに貢献する製品・技術・サービスの提供と共に、持続可能な社会の実現に貢献するあらたな事業機会の創出
- DE&I、人材開発などの人的資本を重視した経営による価値創造
- 取引先の人権尊重・環境対応なども勘案した公平かつ公正な購買の実行
- ステークホルダーとの建設的なコミュニケーションを通じた中長期的な企業価値向上
サステナビリティ委員会
当社グループでは、持続的に社会課題の解決と企業価値の向上の両立を実現させるため、サステナビリティ経営に取り組んでいます。2022年に社長を委員長とするサステナビリティ委員会を設置しました。委員会は、各課題解決に向けたタスクフォースで構成されており、当社グループの経営戦略の一環としてサステナビリティ経営方針の策定、必要な戦略の立案・評価を行うだけでなく取り組み状況の確認や審議も行っています。
また、各課題解決に向けた取り組みをさらに機能的に推進させるため、2025年１月に６つのタスクフォースをマテリアリティの項目に沿った体制に変更しました。
サステナビリティ委員会体制図
サステナビリティ委員会の活動状況
実施回数：４回/年
主な活動内容、議題
- カーボンニュートラルの実現
- サプライチェーンにおける健全性の確認
- サプライチェーンの強度の確認
- 生産DX、業務DX、事業DX、DX基盤構築の各施策についての進捗確認
- 採用力向上のための取り組み
- 従業員エンゲージメント向上のための取り組み
- ダイバーシティの取り組み
- 人権の尊重
- 株主・投資家向け情報開示への対応
- 気候変動に関する情報開示への対応
